海外向けにSNSを運用する際の注意点とは?活用ポイントを解説

SNSの活用は、Webマーケティングを海外で実践する上で、重要な役割を果たします。リスティング広告などでは得られないメリットがあることなどから、SNSは大いに注目されています。

今回は、海外向けにSNSを運用していく上で、どのような点に気をつけなければいけないのかについて、活用のポイントをご紹介します。

海外進出に欠かせないSNSまとめ

まずは、海外で人気の高いSNSを順番にご紹介します。以下の4つは多くのユーザーを抱えていることから、その可能性に注目したいサービスです。

Instagram

Instagramは日本でもお馴染みのSNSで、画像や動画を自由に共有できるビジュアル重視のサービスです。主に若年層に人気が高く、10~30代のユーザーが多いため、この層とターゲットが重なる場合には特に活躍が期待できます。

Instagramは、その人気に地域差が少ないのも特徴です。月間あたりのユーザー数は10億人に到達しており、そのユーザーの88%が同サービスの本拠地であるアメリカ以外の国からのアクセスです。

参考:Hootsuite “44 Instagram Stats That Matter to Marketers in 2021”

44 Instagram Stats That Matter to Marketers in 2021

利用者の男女比はおよそ1:1と言われていますが、わずかに女性の方が多いとされています。コスメやファッションなど、女性に人気のコンテンツ消費の中心地として、Instagramは大きな影響力を発揮しています。

Facebook

FacebookはSNSのパイオニアとも呼べるサービスで、日本でも比較的早い段階から親しまれてきたサービスです。

SNSは若年層に人気の高いサービスですが、例外的にFacebookは広い世代に受け入れられているのが特徴です。というのもFacebookは連絡帳のような役割を果たしており、日々の近況報告や、メッセンジャーアプリを使ったコミュニケーションなど、ライフスタイルに根差した使われ方が定着しているためです。

月間アクティブユーザーの数は27億人を超えており、その数は増加傾向にあります。欧米のような先進国だけでなく、経済発展とデジタル化が著しいアジア各国でも利用者は多く、SNS人口の59%がFacebookを使っているとされています。

参考:Hootsuite “47 Facebook Stats That Matter to Marketers in 2021”

facebook statistics

TikTok

TikTokは2016年に中国で誕生した動画特化型のSNSで、人の目をひくような動画編集を気軽に行えるだけでなく、世界中のユーザーに発信できるという機能を持っています。

主に10~20代の若者をターゲットとしたサービスとして活躍しており、わずか数十秒のショート動画というカジュアルに撮影でき、視聴ができる仕組みが、好評を博しています。

アジア地域を中心に広まっていったTikTokは、中国本土での絶大な人気はもちろん、今や欧米においても多くのユーザーを獲得しています。月間ユーザーは6.8億人に達し、ダウンロード回数は60億回を突破しているという、比較的新しいSNSとしては驚異的な成功を収めました。

参考:Business of Apps “TikTok Revenue and Usage Statistics ”

TikTok Revenue and Usage Statistics (2021)

Weibo

日本ではあまり知名度は高くないものの、中国において絶大な人気を誇るのが、Weiboです。Weiboは中国版Twitterとも言われているサービスで、ユーザーは呟きを気軽に投稿したり、友人や有名人の呟きを閲覧できる仕組みを持っています。

匿名性の強いサービスですが拡散力が高く、口コミの発信源となっているサービスでもあるため、中国のトレンドに大きく影響しています。

Weiboの月間ユーザー数は2020年の9月時点で5.1億人を突破しており、その94%はモバイルユーザーです。スマホから気軽に情報収集ができるため、広く親しまれています。

参考:DMR
https://expandedramblings.com/index.php/weibo-user-statistics/

TwitterやFacebookとは異なり、ワールドワイドなサービスではなく、中国国内、あるいは中国系に特化したサービスなので、中国向けのビジネスを検討している方にとって、非常に利用価値の高いSNSと言えます。

海外向けにSNSを活用するメリット

海外向けにSNSを活用することは、企業に様々なメリットを与えてくれます。具体的な利点を、3つピックアップしました。

現地のユーザーへ直接アプローチできる

一つ目のポイントは、現地のユーザーへ直接アプローチができる点です。日本の企業が海外の消費者と接点を持つ機会は限られており、インターネットが登場する以前は直接現地に赴かなければ実現しない機会でもありました。

しかし今日ではインターネットを経由して、海外のマーケットへ直接アクセスすることが可能となっています。ホームページはどこの国からもアクセスが可能ですし、ECサイトは各国の通貨で決済が行える環境も整っています。

そしてSNSを使って、現地のユーザーと企業が直接コミュニケーションを行えるようになりました。CMなどのマス広告を利用しなくとも、企業が発信するコンテンツを海外へ直接届けられるため、親近感を伴いながら、迅速にプロモーションを展開できます。

高い訴求力を発揮できる

SNSでの情報発信は、一般ユーザーと同様のフォーマットで投稿を行うことで実現するため、まるで何気なく会話をするような友人として、現地の消費者にアプローチできるのが特徴です。

SNS上でフォロワーを増やせば、それだけより多くのユーザーへ情報を提供できるようになるため、使えば使うほどに発信力を高められます。SNSにおいて、フォロワーの数はそのまま企業のブランドにつながります。フォロワーが百人のアカウントと、フォロワーが1万人のアカウントが同じ情の発信を行った場合、後者の影響力と発信力は、何倍にも増大します。

効果的な発信で、SNSでの影響力を高めていきましょう。

海外向けSNS活用の課題

SNSの活用は、企業に前向きな影響を与えてくれる一方で、運用にあたっての課題も存在します。主な課題てんを2つご紹介します。

長期運用が不可欠

一つ目の課題は、SNSは長期的な運用で影響力を獲得する必要があるという点です。SNSのフォロワーは、登録してすぐ増えていくわけではなく、何年もかけて運用することで、徐々に増加していくものです。

そのため、短期的に影響力を獲得するためには、SNS以外の施策や、SNS広告の利用が不可欠になるでしょう。

丁寧なローカライズが必要

SNSは現地の消費者に伝わるコンテンツを発信する必要があるため、日本語はもちろんのこと、機械翻訳では注目度を高めることはできません。

適切な文章やデザインを扱える人材を獲得し、情報発信に特化した業務を担ってもらう必要が出てきます。ネイティブの人物や、その国の情報に詳しい人物を招き、積極的な発信が行える環境を整えましょう。

SNSの現地語運用に伴い、ホームページも現地向けに制作したりなど、包括的なローカライズの実践が求められます。

海外向けのSNS発信を行う上でのポイント

海外に向けてSNSの発信力を高めていくためには、以下のポイントに注目して施策を投下することが求められます。

複数のSNSを併用する

一つ目のポイントが、複数のSNSの併用です。すでにご紹介した通り、海外で活躍しているSNSの種類は豊富で、それぞれに固有のユーザーを抱えています。

もちろん、複数のSNSを併用しているユーザーもいますが、特定のSNSしか利用しないという人も多く、こういった層にアプローチするためには複数のSNSを使い、カバーしていかなければなりません。

もちろん、自社のブランディングの都合やリソースの関係上、あらゆるSNSを網羅的に扱うことは難しいものです。しかし一つのSNSをベースとしながら、副次的に他のSNSも併用してみることは、有効です。

日々の情報発信はInstagramで行いながら、プレスリリースなどはFacebookに投稿する、などといった使い分けも良いでしょう。

インフルエンサーマーケティングを実施する

SNSはフォロワーの獲得に時間がかかるため、どうにかし短縮するか、フォロワーに頼らない施策が必要です。そんなニーズに応えてくれるのが、インフルエンサーマーケティングです。

インフルエンサーとは、SNS上で多大なフォロワーを獲得し、大きな影響力を持った人物です。彼らに自社や自社商品のプロモーションを依頼することで、短期間で訴求力を高めていくことができます。

インフルエンサーにも様々なジャンルの人物が存在するため、一概に「この人に頼めば良い」と言えるものではありません。インフルエンサーを選定する作業や、依頼する業務も発生しますが、短期間で効果を発揮したい場合には、非常に有効な施策です。

おわりに

今回は、海外向けにSNS運用を実施する前に覚えておきたいポイントをご紹介しました。海外でのSNS運用は、日本企業が現地の消費者と接点を作れる数少ない機会なので、是非とも活用したいポイントです。

運用方法や運用すべきSNSは様々なので、自社と相性の良さそうなサービスを検討するところから始めてみましょう。

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